認定資格とは

　日本診療放射線技師会では、以下の５つの資格について認定しています。これら認定資格はそれぞれの専門知識や技能に必要な教育を受け、本会が実施する認定試験に合格し、その能力が認められた者に与えられる資格です。なお、これら認定資格は医療技術の進歩や最新の知識や技能を身に付ける必要があるため、５年ごとの更新制度を採用しています。

放射線機器管理士

　医療施設における放射線関連機器の特性を理解し、その安全かつ適切な利用のために性能維持と安全確保を通じて良質かつ安全な医療を提供することを目的としています。放射線機器管理士の講習内容は、関係法令、医療施設管理総論、医療機器管理総論、診断用エックス線装置、エックス線CT装置、医用電子加速装置、ＭＲＩ装置、核医学装置、超音波画像診断装置となります。
　なお、放射線機器管理士を取得するためには、e-learningによる在宅講習を受講し、認定試験に合格する必要があります。

放射線管理士

　医療施設にて放射線の安全管理や医療被ばくの低減に努めるとともに、緊急被ばく医療へ対応できる知識や技術を身に付け、国民の安全確保に努めることを目的としています。放射線管理士の講習内容は、関係法令、医療施設等における人に関する放射線安全管理、医療被ばくの低減、緊急被ばく医療（基礎編）、緊急被ばく医療（実践編）、緊急被ばく医療（心理編）、平常時の放射線に関する健康相談、放射線管理士の役割、原子力関連施設、気象学となります。
　なお、放射線管理士を取得するためには、e-learningによる在宅講習を受講し、認定試験に合格する必要があります。

医療画像情報精度管理士

　医療画像情報の運用管理に関する知識を修得し、より良い画像情報を提供するため医療画像情報の適切な利用、管理を行うことを目的としています。医療画像情報精度管理士の講義内容は、デジタル画像、圧縮技術、コンピュータの基礎、ネットワークの基礎、 PACS（運用・保守管理）、医用画像表示装置、DICOMの基礎、標準規格、精度管理・画像評価、医療における個人情報保護、情報セキュリティ、放射線情報システムです。
　なお、医療画像情報精度管理士を取得するためには、e-learningによる在宅講習を受講し、認定試験に合格する必要があります。

臨床実習指導教員

　診療放射線技師を目指す学生の指導のみならず、医療施設にて放射線技術の教育指導を効果的に行うための指導者として知識を習得するとともに、臨床実習の効果的な実施と診療放射線技師の資質向上を図ることを目的としています。臨床実習指導教員としての講義内容は、実習施設指導者として必要な知識、臨床実習指導教員の役割、指導者が知るべき診療放射線技術です。
　なお、臨床実習指導教員を取得するためには、公益財団法人医療研修推進財団（P-MET）が実施する診療放射線技師実習施設指導者養成講習会を受講し、かつ日本診療放射線技師会が実施する講習会（e-learning）を受講し、認定試験に合格する必要があります。

放射線被ばく相談員

　2011年3月11日に発生した東日本大震災に伴う東京電力福島第一原子力発電所の事故以来、人々の「被ばく」に対する関心は高まっています。これまでも診療放射線技師は医療の現場において、医療被ばくへの対応は行ってきましたが、原子力発電所の事故による環境汚染によって被ばくについての相談も増えているのが現状です。そのため、医療のみならず広く放射線被ばく全般の相談に対応できる人材として、平成26年度より放射線被ばく相談員を育成することになりました。
　なお、放射線被ばく相談員を取得するためには、日本診療放射線技師会が実施する講習会を受講し、認定試験に合格する必要があります。講習会の内容は以下のとおりです。

１）放射線被ばく相談員育成制度の意義
２）放射線被ばく相談員の倫理
３）災害時の被ばく相談
４）原発事故による非難生活とメンタルヘルス
５）医療被ばく相談
６）被ばく相談における傾聴の重要性
７）内部被ばくと福島の現状
８）リスク・コミュニケーション
９）放射線被ばくの測定法
10）傾聴訓練

被ばく相談員認定者一覧（2024年8月現在）.pdf

認定資格の更新について

　本会の認定資格は５年ごとの更新制度を採用しています。更新のためには、以下のどちらかの要件を満たす必要があります。

1. 書類審査では、更新カウントおよび生涯カウントの合計が5年間で100カウントを取得していること。ただし、更新カウントは１カウント以上取得していなければならない
2. 更新のための書類審査、またはe-ラーニングによる講習、確認試験に合格すること

毎年、更新対象者に対して本会より更新の手引き（6月頃）が送付されますので、更新対象者は必ず確認するよ うにしてください。更新申請書類の提出締め切りは毎年9月末日です。なお、更新のための実績書類を提出せず更新講習のみを希望することも可能です。そのた めには、9月末日までに更新講習を受講するための意思表示が必要となりますので、更新の手引きにしたがって、更新講習の申請をする必要がありますので注意 してください。なお、平成25年度より更新講習会はe-learningにて実施いたします。

認定資格停止者向け講習会

　認定資格を一旦取得したにもかかわらず、更新できなかったもしくは更新しなかった者のために、認定資格停止者向け講習会を実施しています。認定資格を失効してから4年を超えなければ、認定資格停止者向け講習会を受講し確認試験に合格することで再認定が可能となります。なお、平成25年度より放射線機器管理士、放射線管理士、医療画像情報精度管理士の3認定資格、平成26年度より臨床実習指導教員についてもe-learningによる認定資格停止者向け講習会を実施しています。

業務拡大に伴う統一講習会

　平成26年6月の診療放射線技師法の一部改正の中で、(1)造影剤の血管内投与に関する業務、(2)下部消化管検査に関する業務、(3)画像誘導放射線治療に関する業務　については、平成27年4月1日から施行となります。診療放射線技師養成校については、教育内容の追加により、これまでの93単位から95単位へカリキュラムの変更が行われます。また、既卒の診療放射線技師については、職能団体等が実施する講習会を受講することになる予定です。

　日本診療放射線技師会では、業務が拡大される(1)から(3)を一括して、全都道府県で共通のテキストを使用して統一講習会として開催し、会員の受講を広く勧めていきます。

　開催は各地域で計画し、各都道府県技師会を主体に実施していきます。

　なお、このことから、平成26年度まで開催してきた静脈注射（針刺しは除く）に関する講習会及び注腸X線検査統一講習会は開催を終了しています。業務拡大に伴う統一講習会に包括されますが、今までに受講されたものについてはその項目を免除します。

　業務拡大とともに責任も増大することを認識し、医療の安全を確保するために受講が必要です。また平成32年に卒業し国家試験を受ける学生からは、業務拡大に対応する教育を受けています。既卒の診療放射線技師は、同じ免許であることを認識し、免許に差を付けないためにも平成32年3月までの受講を目指してほしいと考えます。さらにチーム医療を推進する動きの中で、今後の業務拡大につなげるためにも、ぜひ多くの診療放射線技師に受講していただきたいと考えています。

認定診療放射線技師制度

　診療放射線分野において、熟練した診療放射線技術及び知識を用いて、医療安全の推進及び診療放射線技師の資質向上を図り、国民の生命及び健康の保持増進に寄与することを目的として診療放射線技師制度を設けています。

オートプシー・イメージング(Ai)認定診療放射線技師

　死後画像の撮影に関する知識や技術の向上と品質の確保ならびに公正を担保し、死因究明に必要な画像を提供できる環境の醸成を目的にオートプシー・イメージング(Ai)認定診療放射線技師を認定しています。
　オートプシー・イメージング(Ai)認定診療放射線技師の認定を希望する者は、以下のすべての要件を満たす必要があります。認定申請期間は毎年12月1日から翌年2月中旬までとなります。
　オートプシー・イメージング(Ai)認定診療放射線技師の認定期間は5年間です。

1. 日本国の診療放射線技師免許を有すること
2. 診療放射線技師免許取得後、通算5年以上の実務経験を有しており、そのうち通算2年以上はオートプシー・イメージング(Ai)に必要なCTなどの画像診断装置の使用経験を有していること
3. 本会が主催する診療放射線技師基礎講習「X線CT検査」または日本X線CT専門技師認定機構主催の「X線CT認定技師講習会」、および死亡時画像診断（Ai）認定講習会を受講していること
4. 死後画像を検査した経験があること

オートプシー・イメージング（Ai）認定診療放射線技師一覧（2024年08月現在）pdf

下部消化管（注腸）認定診療放射線技師

　下部消化管（大腸）に関する幅広い知識、および優れた診療放射線技術を有する診療放射線技師を育成することにより、下部消化管検査（注腸）の質の向上と均てん化、医療安全の確保および標準医療を担保し、国民の健康と福祉に貢献することを目的に、下部消化管（注腸）認定診療放射線技師を認定しています。
　下部消化管（注腸）認定診療放射線技師の認定を希望する者は、下部消化管（注腸）認定診療放射線技師認定講習会を受講し、認定試験に合格する必要があります。

下部消化管（注腸）認定診療放射線技師認定者一覧（2024年5月現在）.pdf

画像等手術支援（Intelligent Imaging） 認定診療放射線技師

　画像診断に関する幅広い知識、および優れた診療放射線技術を有する診療放射線技師を育成することにより、画像診断装置から産出される3次元画像の質の向上と画像等手術支援に関連する支援画像および医療安全の確保、そして標準医療を担保し、国民の健康と福祉に貢献することを目的に、画像等手術支援（Intelligent Imaging）認定診療放射線技師の認定を平成30年度から開始ししています。
　画像等手術支援（Intelligent Imaging）認定診療放射線技師の認定を希望する者は、認定試験に合格する必要があります。

画像等手術支援(Intelligent Imaging)認定診療放射線技師認定者一覧（2024年8月現在）.pdf

災害支援認定診療放射線技師

原子力等放射線災害および自然災害において、被災地での医療救援活動の役割を担う診療放射線技師を災害支援診療放射線技師と位置付け、その活動を推進し、特に災害支援診療放射線技師のリーダーとしての役割を担う診療放射線技師を「災害支援認定診療放射線技師」として、2020年から認定しています。
　「災害支援認定診療放射線技師」の認定申請には講習会の修了および確認試験に合格する必要があります。

災害支援認定診療放射線技師認定者一覧（2024年5月現在）.pdf

会告（8月）認定資格試験の実施について

認定資格試験合格者一覧

令和6年度の告示研修（実技研修）について、スケジュール（予定含む）を公開しました！

告示研修（実技研修）開催日程ページはこちら

皆様からの「よくある質問」のページはこちら

令和3年7月31日より、告示研修のうち、基礎研修を開始しました！

皆様からの「よくある質問」を公開しました！
皆様からの「よくある質問」ページはこちら

告示研修　受講修了者人数の状況です！
令和5年12月31日現在
　告示研修申込者数：　34,635名　60.9％
　基礎講習修了者数：　28,858名　50.7％　
　実技研修修了者数：　19,933名　 35.1％

なお、診療放射線技師数は56,845名（厚生労働省令和2年医療施設調査・病院報告）で計算している。

施設長あて　告示研修参加のお願いはこちらから

会誌8月号に収載した、医療機関・施設長あての、「告示研修参加のお願い」については、
こちらからもダウンロード可能です。

医療機関・施設長あて　診療放射線技師の新たな業務範囲の見直しに伴う告示研修参加のお願い（PDF）

告示研修（令和３年厚生労働省告示第273号研修）の流れは、下記の通りです。
（7月31日から、基礎研修を開始しています。）

　告示研修の「お申し込み」に関する流れは、下記の通りです。

告示研修受講の流れ

告示研修の受講時間は、下記の通りです。（単位は分です。）

　実技研修の詳細は、下記の通りです。（画像で表示するには図表が細かすぎるので、詳細項目は原本である研究報告書をご確認ください。）

　下記、「実技訓練の詳細」画像をクリックすると、厚生労働行政推進調査事業費（厚生労働科学特別研究事業）による、「診療放射線技師、臨床検査技師、臨床工学技士の業務範囲拡大のための有資格者研修の確立及び学校養成所教育カリキュラム見直しに向けた研究」の研究報告書が展開します。
（注意：外部のサイトからPDFを表示します。）

診療放射線技師法改正

令和3年5月28日公布
令和3年10月1日施行

（参考資料）法律ー政令ー省令ー告示（PDF）

診療放射線技師法施行規則等の一部改正（省令）

令和3年7月9日公布
令和3年10月1日施行

注）医政発０７０９第７号（令和３年７月９日付）の標題については、「臨床検査技師等に関する法律施行令の一部を改正する政令等の公布について」となっており、「診療放射線技師」の名称が明記されておりませんが、「診療放射線技師法施行規則等の一部を改正する省令」を含んだ改正省令に関する通知です。

臨床検査技師等に関する法律施行令の一部を改正する政令等の公布について（PDF）

告示研修

令和3年７月9日受託

　診療放射線技師法改正に伴う情報は、「診療放射線技師法改正に伴う資料サイト」として、別ページに移動しました。
どうぞご参照ください。

診療放射線技師法改正に伴う資料サイト

※資料サイトは工事中

以上
（無断転載を禁止します。公益社団法人 日本診療放射線技師会)