我々診療放射線技師の職務及びその内容は科学技術の発展と伴に着実にニーズが広がって行く職種であると考えています。このことは病院内のみならず一般社会において理解されているとは言えません。歴史的に見ると撮影、診断、治療等をおそらく医師が行なっていました。しかし、非効率であると同時に急激な普及と教育が間に合わないこと等を経て、専門的に教育された診療放射線技師が生まれたと考えられます。現在でも職務内容の拡大が加速度的に起きており、撮影から画像管理、高精度放射線治療に至るまで幅広く専門性を求められていますが、院内の職員配置や技術に対する適正な評価はされていないのが現状であると思われます。これは診療報酬においても無縁ではなく、「診療放射線技師」という表記自体が存在していなかった過去の経緯があります。今回、当会会長が中央社会保険医療協議会の専門委員に選任され、活動を行って行く上で、意見を述べるに当りエビデンスとなるのではないかと考え第2回調査を実施する運びとなりました。
　 今回、平成22年度の診療報酬改定において、中医協で重点的に議論されている項目は（1）救急医療（2）周産期医療（3）初・再診料（4）入院料（5）DPC（6）チーム医療（7）リハビリテーション（8）在宅医療（9）訪問看護（10）がん医療（11）認知症対策（12）精神医療（13）感染症対策（14）医療安全（15）歯科診療報酬（16）調剤報酬（17）医療技術の適正評価 （手術料等）（18）後発医薬品の使用促進（19）後期高齢者医療制度にかかわる診療報酬（20）明細書（21）勤務医の負担軽減etc22項目、となっています。この中で今回のアンケートにおいて盛り込む項目として小児周産医療等を含んだ救急医療、チーム医療（勤務医の負担軽減）、医療技術の適正評価、医療安全等をメインに設問を設けました。救急医療の実態として診療放射線技師は不足がないのか。チーム医療として、医師、技師、及び医療関係職種と事務職員などとの役割分担の明確化または棲み分け等、どの職種がどのようなことを行っているか、今回のアンケートを通して実態を示すことができればと考えています。

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